いつもいんべクリニックをご利用いただき誠にありがとうございます。
現在当院では肺炎球菌ワクチンの接種を受け付けております。
また、65歳以上で初めて高齢者肺炎球菌ワクチン（23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン）を接種する方については、定期予防接種として公費負担がございます。当院は高齢者肺炎球菌ワクチンの受託医療機関ですので、公費負担を利用して自己負担を軽減して高齢者肺炎球菌ワクチンを受けて頂くことが可能です。また、生活保護受給者の方や市民税非課税世帯の方などは自己負担が免除されます。詳しくはお住いの保健福祉センターにお問い合わせください。
来年度以降は接種対象者が65歳の方に限定されますので、肺炎球菌ワクチン未接種の方は本年度内のワクチン接種をご検討下さい。
詳細は大阪市のホームページに記載がございます。
概要・内容
肺炎は大阪市における死因の第4位(2022年厚生労働省「人口動態統計月報年計(概数）の概況」)で、肺炎によって亡くなる方の多くが65歳以上の方です。
肺炎の最も多い原因菌は肺炎球菌で、肺炎だけでなく、慢性気道感染症、中耳炎、副鼻腔炎、敗血症、髄膜炎等の原因になります。
ワクチンの接種により肺炎の予防や肺炎にかかっても軽い症状ですむ効果が期待できます。
接種を希望される⽅は、ワクチンの効果や副反応等について⼗分に理解したうえで医師と相談し、接種してください。
高齢の方の肺炎球菌ワクチンの予防接種については平成26年10月1日から、定期接種となりました。定期接種の対象者は毎年異なるため、接種の機会を逃さないようご注意ください。
実施場所
市と委託契約を結んだ委託医療機関で接種することができます。
※委託医療機関以外で接種する場合は、全額自己負担となりますので、ご注意ください。
※大阪市外の医療機関での接種を希望する場合は、大阪市外の医療機関で定期接種を受ける場合についてをご参照ください。
実施期間
令和5年4月1日から令和6年5月7日
※新型コロナウイルス感染症の発生に伴い、接種期間を延長しています。
対象者
初めて高齢者肺炎球菌ワクチン（23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン）を接種する方で次の年齢に該当する方
- 今年度に65歳、70歳、75歳、80歳、85歳、90歳、95歳、100歳となる方
- 接種日に60歳から65歳未満の方で、心臓・腎臓・呼吸器・ヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に自己の日常生活が極度に制限される程度の障がいを有する方（身体障がい者手帳1級相当）
※新型コロナウイルス感染症の発生に伴い、定期予防接種の接種期限を延長しており、令和2・3・4年度に65歳・70歳・75歳・80歳・85歳・90歳・95歳・100歳になる方で対象年度以降に接種できなかった方も令和5年度の対象者となります（既に接種された方は対象外）
令和5年度に次の年齢となる市民の方 年齢 対象生年月日 65歳 昭和33年4月2日生から昭和34年4月1日生 70歳 昭和28年4月2日生から昭和29年4月1日生 75歳 昭和23年4月2日生から昭和24年4月1日生 80歳 昭和18年4月2日生から昭和19年4月1日生 85歳 昭和13年4月2日生から昭和14年4月1日生 90歳 昭和8年4月2日生から昭和9年4月1日生 95歳 昭和3年4月2日生から昭和4年4月1日生 100歳 大正12年4月2日生から大正13年4月1日生 ※過去に肺炎球菌ワクチン（23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン）の接種を受けたことがある方は定期接種の対象となりません（自費で接種された方・大阪市以外で接種された方も対象外となります）
定期接種対象年齢比較
定期接種対象年齢比較(PDF形式, 89.27KB)定期接種対象年齢比較
接種方法
事前に実施医療機関へ予約の上、予防接種を受けてください。
接種費用
4,300円（実施医療機関にお支払いください）
次に該当する方は、接種日当日に医療機関の窓口で確認できるものを提示（又は提出）することで、接種費用が免除されます。
（1）生活保護受給者の方
保護決定通知書又は生活保護適用証明書などを医療機関でご提示ください。
（2）市民税非課税世帯の方（世帯員全員が非課税の方）
介護保険料決定通知書（保険料段階が第1から第4段階の方に限る）、介護保険負担限度額認定証、後期高齢者医療限度額適用・標準負担額減額認定証などを医療機関で提示してください。
（3）東日本大震災被災者の方
保健福祉センターで申請し、予防接種実施願を医療機関に提出してください。持ち物・申請書類
健康保険証など住所・年齢を確認できる物を持参してください。
医療機関で「高齢者用肺炎球菌予防接種予診票」及び「予防接種実施申込書」を記入ください。
病気の特徴とワクチン及び副反応
予防接種の説明書及びお知らせ
予防接種の説明書
予防接種のお知らせ
副反応が起こった場合
予防接種後、まれに副反応が起こることがあります。予防接種を受けた後、接種した部位が痛みや熱をもってひどく腫れたり、体調変化が現れた場合は、速やかに接種した医師（医療機関）の診察を受けてください。予防接種によって引き起こされた副反応により、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障が出るような障がいを残すなどの健康被害が生じた場合には、予防接種法に基づく補償を受けることができます。お住まいの区の保健福祉センター（保健福祉課、保健課、または健康課）にご連絡ください。国の審査会にて審議し、予防接種によるものと認定された場合に補償を受けることができます。
関連情報リンク先
